政府も採用した！討論型世論調査の可能性を追究したい。

桒原　拓　Taku Kuwabara
学部：総合政策学部
出身校：県立岐阜北高等学校(岐阜県)
入学年度：2011年

「討論型世論調査（DP）は、一般の市民にはなかなか馴染みがない複雑な政策課題について、無作為抽出を経て集められた市民の代表が、資料を読んだり、専門家から十分な情報提供を受けたりしながら、市民同士でじっくりと討論した上で、どのような政策を志向するのかを調べる新しい世論調査手法です。私が所属する曽根泰教研究室は米国のスタンフォード大学の研究チームの協力を得て、これまで日本で4回のDPを実施してきました。DPは世界中で70以上の調査事例がありますが、2012年8月に日本で行われた「エネルギーと環境の選択肢に関する討論型世論調査」は、DPの歴史で初めて、政府がDPを政策立案に活用した事例となりました。僕も曽根研究室の一員としてこの調査に関わることができました。 学部2年生のときに世界をリードする調査に関われたという経験は大きな自信になりました。今はその調査結果を使って、学会に論文を投稿することを目指しながらDPの新たな可能性を模索しています。

研究会以外にサークルの勉強会にも参加。毎週議論し合っています。

高校時代は野球一筋で、本を読んでもいなければ、政治や政策には全く興味がありませんでした。それがSFCの授業に出席するうちに、新しい発見ばかりで、俄然勉強が楽しくなりました。入学するまではこんな生活を送るなんて、夢にも思わず、住まいも東京へ遊びに行けるようにと、新宿に近いエリアを選んだのですが、それが今ではほとんどの時間を学校で過ごす日々です。勉強の機会を増やそうと、研究会以外に勉強会を開催しているサークルにも参加。毎回新書一冊を読んで、皆で議論し合います。法律を勉強するために参加している学生も少なくありません。大学生はもっと遊んでいるイメージがあったのですが、その考えが180度変わりました。それでも学生生活の楽しさは変わりませんね。